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子どもの水辺安全セミナー
海と日本プロジェクト2022
未就学児の防災について考える
〜東日本大震災からの教訓〜
【開 催 日】令和4年 6月18日(土)
【開催時間】13:00〜16:00
【会 場】オンライン(ZOOM)
【参 加 費】1,000円(1アカウントあたり)
【共 催】
子ども安全管理士協会 YOKOHAMA
日本子ども安全学会
一般社団法人 吉川慎之介記念基金
オンライン
(ZOOM)
開催
第一部「被災体験に学ぶ」では、東日本大震災において、地震の揺れと津波の被害から全園児を守り、保護者に引き渡した保育所の避難事例に学びます。
第二部「専門家と考える」では、専門家たちによるトークセッションを通じて、未就学児の防災にあたり普段から備えるべきことについて考えます。
第三部「互いに学びを深める」では、受講者同士がお互いの実践事例を紹介しあったり、この日に得た情報を今後どう活用していきたいか、などについて話し合い、学びを深めます。
参加枠には限りがありますので、お申し込みは今すぐ…
一般社団法人 吉川慎之介記念基金 により開催された「子ども安全管理士講座」の修了者や関係者を中心に、2020年1月に設立されました。子どもの重大事故を予防することを目的に活動しています。
https://www.facebook.com/kodomoanzen.yokohama
■ 一般社団法人 吉川慎之介記念基金
繰り返される子どもの事故の現状を伝え、事故から学び、安全危機管理の在り方を問い直すことを通じて、子どもたちを健全に育む社会を実現するために様々な活動に取り組んでいます。
https://shinnosuke0907.net/
■ 日本子ども安全学会
保育や教育施設等における事故の検証・研究等を通じて、安全についての知識と理解を社会に伝え、すべての子どもの健やかな成長と学びの保障に貢献し、健全で安全な社会をつくることを目的とした学会です。
https://shinnosuke0907.net/society/
※このセミナーは、日本財団「海と日本 PROJECT」の一環で実施いたします。
未就学児の防災について考える | |
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名 称 | 子どもの水辺安全セミナー 海と日本プロジェクト2022 未就学児の防災について考える 〜東日本大震災からの教訓〜 |
日 時 | 2022年6月18日(土)13時〜16時 |
場 所 | オンライン(ZOOM) |
参加費 | 1アカウントにつき 1,000円 ※1台の機器(パソコン または スマホ・タブレット)あたり、1アカウントのチケットが必要です。 |
決済方法 | ・クレジットカード(VISA, Master, JCB, AMEX) |
定員 | 80 アカウント(先着順) |
共催 | 子ども安全管理士協会YOKOHAMA |
協力 |
プラムネット株式会社 |
申込締切 | 6月12日(日) 但し、お申込が定員に達した場合は、早期に締切らせていただきます。 |
チケット購入サイト (Peatix へ) |
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共催 | 子ども安全管理士協会YOKOHAMA |
佐竹 悦子
(基調講演・トークセッション)
防災教育の市民団体ゆりあげかもめ会長
元 名取市閖上保育所所長
被災体験の教訓から、地域の中で大切な命を守るための危機意識の確立を目指し、自治会・子ども会・親子で防災研修等実施。また震災の体験・教訓を100年後に伝えるために「市民が伝えるなとりの311」立ち上げ。後継者や人材育成に取り組む。
金沢大学 人間社会研究域学校教育系 准教授
『津波訴訟における「真実解明」のゆくえ』(2018)、『子どもの命を守るために : 大川小学校をめぐる訴訟について』(2017) 、『3.11後における「子ども安全」と「教育観」 』(2017)、ほか、震災と子どもに関連した論文や共同研究の実績多数。
渡辺 直史
(司会・トークセッション)
子ども安全管理士協会 YOKOHAMA リーダー
プラムネット株式会社 アウトドア共育事業部
指導者・保育者のための学びの場「体験活動リーダースアカデミー」主宰。冒険教育を土台とした「安全」と「学び」を両立する安全管理や小児救急法などの講座を担当。保育士等キャリアアップ研修 講師。防災士。
子ども安全管理士協会 YOKOHAMA 事務局長
学校法人 国際代々木学園 日本デザイン福祉専門学校 准教授
横浜市内の認可保育所で勤務した経験から、保育の安全の重要性を実感。大学院修了を機に、大学、短大、専門学校で保育の安全についての授業を担当。防災士。
金沢大学 人間社会研究域学校教育系 准教授
『津波訴訟における「真実解明」のゆくえ』(2018)、『子どもの命を守るために : 大川小学校をめぐる訴訟について』(2017) 、『3.11後における「子ども安全」と「教育観」 』(2017)、ほか、震災と子どもに関連した論文や共同研究の実績多数。